大工の年収と給料（19都道府県ランキング）
2025年の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」ほか公的統計を加工して作成 ・データ更新 ・出典と算出方法
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結論
全国の年収の目安 当サイト算出
485万円
115職種中64位
全国の平均月給（残業代を除く）
32.7万円
真ん中の人は 32.4万円
月給が最も高い 千葉県
47.4万円
全国比 +45.0%
月給が2番目に高い 神奈川県
43.4万円
全国比 +32.8%
全国の大工の年収の目安は485万円、平均月給は32.7万円です。月給は県によって26.0万円から千葉県の47.4万円まで幅があるので、下からあなたの県を選んでください。
点1つが1つの都道府県。2万円ごとの区切りに積んでいて、点が高く積まれているところほど、その金額帯の都道府県が多い。
対象は大工（統計の職種名：大工）の一般労働者（短時間労働者を除く）、企業規模10人以上、男女計。2025年6月分の賃金です。
ランキング
都道府県別の平均月給と年収の目安
- 1 千葉県 47.4万円 年収の目安633万円・手取り36.5万円・物価を考えると1位
- 2 神奈川県 43.4万円 年収の目安544万円・手取り33.5万円・物価を考えると2位
- 3 大阪府 39.3万円 年収の目安510万円・手取り30.7万円・物価を考えると3位
- 4 山梨県 36.2万円 年収の目安505万円・手取り28.4万円・物価を考えると4位
- 5 兵庫県 35.0万円 年収の目安449万円・手取り27.5万円・物価を考えると5位
- 6 東京都 33.4万円 年収の目安581万円・手取り26.2万円・物価を考えると9位
- 7 石川県 33.4万円 年収の目安432万円・手取り26.2万円・物価を考えると8位
- 8 茨城県 33.3万円 年収の目安467万円・手取り26.2万円・物価を考えると7位
- 9 鹿児島県 33.0万円 年収の目安514万円・手取り25.8万円・物価を考えると6位
- 10 京都府 32.2万円 年収の目安508万円・手取り25.4万円・物価を考えると10位
- 11 埼玉県 31.3万円 年収の目安450万円・手取り24.6万円・物価を考えると12位
- 12 静岡県 31.0万円 年収の目安468万円・手取り24.6万円・物価を考えると11位
- 13 長崎県 30.7万円 年収の目安453万円・手取り24.3万円・物価を考えると15位
- 14 青森県 30.5万円 年収の目安456万円・手取り24.2万円・物価を考えると14位
- 14 新潟県 30.5万円 年収の目安409万円・手取り24.2万円・物価を考えると13位
- 16 北海道 29.7万円 年収の目安397万円・手取り23.4万円・物価を考えると16位
- 17 山形県 27.7万円 年収の目安435万円・手取り21.9万円・物価を考えると17位
- 18 福岡県 26.3万円 年収の目安377万円・手取り20.9万円・物価を考えると18位
- 19 岩手県 26.0万円 年収の目安370万円・手取り20.7万円・物価を考えると19位
- 年収の目安は、残業代などを含む毎月の給与の12か月分と賞与の合計です（当サイト算出）。
- 「物価を考えると」の順位は、消費者物価地域差指数（家賃を除く総合、2025年）で調整した月給の順位です（当サイト算出）。
- 手取りは、月給から社会保険料・所得税・住民税の概算を引いた目安です。独身・扶養なし・40歳未満の会社員とした当サイトの計算です（その県の協会けんぽの料率）。
- 推計労働者数が100人未満の県は順位に含めていません。
分布
給料の分かれ方（中央値と幅）
全国の大工の所定内給与額は、中央値が32.4万円で、平均の32.7万円と比べると平均とほぼ同じ水準です。
月給の中央値（全国）
32.4万円
真ん中の人の月給
月給の平均（全国）
32.7万円
中央値との差 0.3万円
最も人が集まる層
32.0万円〜34.0万円
全体の11.0%（2,130人）
- 下位10%〜上位10%
- 真ん中の半分
- 中央値
- 全体の平均 32.7万円
- 行の下の数字の単位：万円
- 全体 中央値 32.4万円 下位10% 22.8／真ん中 26.2〜37.3／上位10% 42.9
- 1,000人以上 中央値 25.1万円 下位10% 19.6／真ん中 20.5〜28.6／上位10% 34.3
- 100〜999人 中央値 33.1万円 下位10% 23.4／真ん中 25.7〜41.2／上位10% 45.4
- 10〜99人 中央値 32.4万円 下位10% 22.3／真ん中 26.8〜36.7／上位10% 41.0
企業規模で見ると、大工の中央値は1,000人以上の企業で25.1万円、10〜99人の企業で32.4万円で、10〜99人の企業のほうが7.3万円高くなっています。
横軸：所定内給与額（万円）／縦軸：月給1万円あたりの労働者数（40万円以上は5万円ごとの区切りのため、幅を広く描いています）
階級ごとの人数を表で見る
| 月給の階級 | 労働者数 | 割合 |
|---|---|---|
| 14.0万円〜16.0万円 | 40人 | 0.2% |
| 16.0万円〜18.0万円 | 180人 | 0.9% |
| 18.0万円〜20.0万円 | 800人 | 4.1% |
| 20.0万円〜22.0万円 | 450人 | 2.3% |
| 22.0万円〜24.0万円 | 1,550人 | 8.0% |
| 24.0万円〜26.0万円 | 1,660人 | 8.6% |
| 26.0万円〜28.0万円 | 1,620人 | 8.4% |
| 28.0万円〜30.0万円 | 1,320人 | 6.8% |
| 30.0万円〜32.0万円 | 1,580人 | 8.2% |
| 32.0万円〜34.0万円（最も集まる） | 2,130人 | 11.0% |
| 34.0万円〜36.0万円 | 1,770人 | 9.2% |
| 36.0万円〜38.0万円 | 1,870人 | 9.7% |
| 38.0万円〜40.0万円 | 530人 | 2.7% |
| 40.0万円〜45.0万円 | 2,250人 | 11.7% |
| 45.0万円〜50.0万円 | 990人 | 5.1% |
| 50.0万円〜55.0万円 | 320人 | 1.7% |
| 55.0万円〜60.0万円 | 20人 | 0.1% |
| 60.0万円〜70.0万円 | 120人 | 0.6% |
| 70.0万円〜80.0万円 | 110人 | 0.6% |
- 出典は賃金構造基本統計調査の職種別の分布特性値（全国、企業規模10人以上、一般労働者）。
- 中央値・四分位・十分位は公表値をそのまま載せています。
- 都道府県別の分布は公表されていないため、この節は全国の値です。
物価調整
物価の違いを考えた順位
物価の地域差（家賃を除く総合、2025年）で調整した大工の月給は、千葉県が47.2万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは東京都（名目6位、実質9位）です。
- 1 千葉県 47.2万円相当 名目1位と同じ
- 2 神奈川県 42.2万円相当 名目2位と同じ
- 3 大阪府 39.4万円相当 名目3位と同じ
- 4 山梨県 36.8万円相当 名目4位と同じ
- 5 兵庫県 35.1万円相当 名目5位と同じ
- 6 鹿児島県 34.1万円相当 名目9位から▲3
- 7 茨城県 34.0万円相当 名目8位から▲1
- 8 石川県 33.3万円相当 名目7位から▼1
- 9 東京都 32.7万円相当 名目6位から▼3
- 10 京都府 31.9万円相当 名目10位と同じ
上位10都道府県。▲は物価を考えると順位が上がる、▼は下がることを示します。計算式：所定内給与額 ÷（消費者物価地域差指数 ÷ 100）
年齢別
年齢による月給の違い（全国）
- 20〜24歳 23.5万円
- 55〜59歳 43.5万円 最も高い
- 60〜64歳 28.6万円
全国の大工の年齢階級別の平均月給です。
数値を表で見る
| 年齢 | 全国の大工 |
|---|---|
| 19歳以下 | 19.7万円 |
| 20〜24歳 | 23.5万円 |
| 25〜29歳 | 23.7万円 |
| 30〜34歳 | 33.1万円 |
| 35〜39歳 | 34.3万円 |
| 40〜44歳 | 33.8万円 |
| 45〜49歳 | 38.6万円 |
| 50〜54歳 | 38.4万円 |
| 55〜59歳 | 43.5万円 |
| 60〜64歳 | 28.6万円 |
| 65〜69歳 | 31.9万円 |
| 70歳以上 | 32.7万円 |
需給
求人の多さ（有効求人倍率）
大工を含む「建設従事者（建設躯体工事従事者を除く）」の有効求人倍率（2025年度、当サイト算出）は全国で4.37倍で、最も高いのは新潟労働局管内の9.15倍、最も低いのは長崎労働局管内の2.72倍です。
- 全国・建設従事者（建設躯体工事従事者を除く）4.37倍
- 最も高い 新潟労働局9.15倍
- 最も低い 長崎労働局2.72倍
- 1.0倍未満：求職者のほうが多い
- 1.0〜2.0倍：求人がやや多い
- 2.0倍超：求人が多く、需給が逼迫
- 年度の月間有効求人数の合計 ÷ 月間有効求職者数の合計で当サイトが算出（厚生労働省「一般職業紹介状況」雇用関係指標（年度）、パートタイムを含む常用、都道府県労働局別）。
- 職業中分類「建設従事者（建設躯体工事従事者を除く）」の値です。
よくある質問
大工の給料について
大工の給料が一番高い都道府県はどこですか？
大工の平均月給（所定内給与額）は全国平均が32.7万円で、19都道府県のうち最も高いのは千葉県の47.4万円、最も低いのは岩手県の26.0万円です（差は21.3万円、1.82倍）。
物価を考えると、大工の給料が高い都道府県はどこですか？
物価の地域差（家賃を除く総合、2025年）で調整した大工の月給は、千葉県が47.2万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは東京都（名目6位、実質9位）です。
大工の求人が多い都道府県はどこですか？
大工を含む「建設従事者（建設躯体工事従事者を除く）」の有効求人倍率（2025年度、当サイト算出）は全国で4.37倍で、最も高いのは新潟労働局管内の9.15倍、最も低いのは長崎労働局管内の2.72倍です。
大工の年収・月給の中央値はいくらですか？
全国の大工の所定内給与額は、中央値が32.4万円で、平均の32.7万円と比べると平均とほぼ同じ水準です。大工の下位10%は22.8万円以下、上位10%は42.9万円以上で、真ん中の半分（第1四分位〜第3四分位）は26.2万円〜37.3万円の範囲に入ります。
大工の給料はどのくらいの幅がありますか？
月給1万円あたりの人数で見て最も人が集まるのは32.0万円〜34.0万円の層で、大工全体の11.0%（2,130人）を占めます。
大工は企業の大きさで給料が違いますか？
企業規模で見ると、大工の中央値は1,000人以上の企業で25.1万円、10〜99人の企業で32.4万円で、10〜99人の企業のほうが7.3万円高くなっています。
大工の時給はいくらですか？
全国の大工（一般労働者）の平均月給32.7万円を、所定内の労働時間（月174時間）で割った時給換算は約1,878円です（当サイト算出）。パート・アルバイトの大工の時給ではなく、月給で働く大工の1時間あたりの目安です。
関連ページ
次に見る：移りやすい仕事・家・ほかの職種
大工から移りやすい仕事
大工の年収で家を買うと
建設・土木のほかの職種
職種どうしで比べる
データの出典と算出方法
使った統計：一般職業紹介状況（職業安定業務統計）、小売物価統計調査（構造編）、賃金構造基本統計調査
このページのデータの更新日：
統計表のIDと取得日を見る（8件）
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一般職業紹介状況（職業安定業務統計）
雇用関係指標（年度）第4表 都道府県別 雇用形態別 職業（中分類）別 有効求人数（2023〜2025年度）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040455706 公開・更新：2026年5月29日 取得：2026年9月15日
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一般職業紹介状況（職業安定業務統計）
雇用関係指標（年度）第5表 都道府県別 雇用形態別 男女別 年代別 職業（中分類）別 有効求職者数（2023〜2025年度）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040455707 公開・更新：2026年5月29日 取得：2026年9月15日
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小売物価統計調査（構造編）
地域別価格差 10大費目別消費者物価地域差指数 （全国平均＝100）－全国，地方，都道府県，都道府県庁所在市及び政令指定都市（2013年～）（2013〜2025年）
e-Stat データベース ID：0003441258 公開・更新：2026年9月18日 取得：2026年9月19日
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賃金構造基本統計調査
職種第5表 職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（2025年）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040421120 公開・更新：2026年3月24日 取得：2026年9月15日
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賃金構造基本統計調査
都道府県別第3表 都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（2025年）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040421195 公開・更新：2026年3月24日 取得：2026年9月15日
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賃金構造基本統計調査
都道府県別第3表 都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（2025年）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040421196 公開・更新：2026年3月24日 取得：2026年9月15日
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賃金構造基本統計調査
都道府県別第3表 都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（2025年）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040421197 公開・更新：2026年3月24日 取得：2026年9月15日
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賃金構造基本統計調査
都道府県別第3表 都道府県、職種（特掲）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（2025年）
e-Stat 統計表ファイル ID：000040421198 公開・更新：2026年3月24日 取得：2026年9月15日
次の都道府県は、推計労働者数が少ないなどの理由で掲載していません：宮城県、秋田県、福島県、栃木県、群馬県、富山県、福井県、長野県、岐阜県、愛知県、三重県、滋賀県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、佐賀県、熊本県、大分県、宮崎県、沖縄県