秘書から記者・編集者・ライターへ:月給の差と仕事の近さ

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2025年)と job tag の職業情報データベースを加工して作成 ・データ更新 ・出典と算出方法

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結論

全国の平均月給(所定内給与額)は記者・編集者・ライターが40.0万円、秘書が37.6万円で、統計上の平均の差は+2.5万円(+6.5%)で、記者・編集者・ライターの方がやや高い水準です。秘書と記者・編集者・ライターの近さは59(100に近いほど似ている)で、秘書から見て3番目に近い仕事です。

全国の平均月給の差

+2.5万円

秘書 37.6万円 → 記者・編集者・ライター 40.0万円

仕事の近さ 当サイト算出

59

近い・秘書から3番目

記者・編集者・ライターの経験0年

32.1万円

その仕事の経験が1年未満の人の平均月給

年収の目安の差 当サイト算出

+81.5万円

記者・編集者・ライター 673万円

月給は2025年の所定内給与額(一般労働者、企業規模10人以上、男女計)で、差は統計上の平均の差です。個々の求人の条件や、移ったあとに支払われる額を示すものではありません。近さは job tag(厚生労働省 職業情報提供サイト)の働く人の回答の平均から当サイトが計算した参考値です。

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秘書と記者・編集者・ライターの月給・年収・1年目

年収の目安(毎月の給与の12か月分と賞与、当サイト算出)では秘書が592万円、記者・編集者・ライターが673万円で、差は+81.5万円です。

秘書と記者・編集者・ライター(全国の平均) 棒の長さは項目ごとにそろえています

平均月給(所定内給与額)

  • 秘書 37.6万円
  • 記者・編集者・ライター 40.0万円

年収の目安(当サイト算出)

  • 秘書 592万円
  • 記者・編集者・ライター 673万円

経験0年の平均月給

  • 秘書 32.3万円
  • 記者・編集者・ライター 32.1万円

技能・知識

記者・編集者・ライターで今より求められる力

秘書と記者・編集者・ライターは求められるスキルと知識の形に共通点が多く、近さの区分では「近い」(50〜69)に入ります。job tag の回答で比べると、秘書から記者・編集者・ライターへ移るときに今より高い水準が求められるのは「日本語の語彙・文法」(知識、+37ポイント)、「コミュニケーションとメディア」(知識、+35ポイント)、「芸術」(知識、+29ポイント)です。

秘書より記者・編集者・ライターで高い水準が求められる技能・知識(上位3) (記者・編集者・ライターの値−秘書の値)÷尺度の上限(スキル7・知識5)×100(当サイト算出)
  • 日本語の語彙・文法(知識) +37ポイント
  • コミュニケーションとメディア(知識) +35ポイント
  • 芸術(知識) +29ポイント

秘書から移る場合の参考として、job tag の回答で記者・編集者・ライターに就く前の実務経験を「特に必要ない」とした人は47%、訓練を「特に必要ない」とした人は39%です。

記者・編集者・ライターに就く前に必要なもの(job tag の回答の割合)
  • 就く前の実務経験は「特に必要ない」 47%
  • 就く前の訓練は「特に必要ない」 39%

秘書から記者・編集者・ライターを目指す場合の資格の参考として、job tag は記者・編集者・ライターの関連資格に「JTA公認翻訳専門職資格」を挙げています。

教育訓練給付の対象の講座は教育訓練給付制度 検索システムで資格名から探せます。入り口の割合は、働いている人が答えた一般的な傾向で、入職の条件ではありません。

1年目の目安

経験年数ごとの月給(秘書と記者・編集者・ライター)

記者・編集者・ライターで経験年数0年の人の平均月給は32.1万円、10〜14年の人は40.7万円で、0年の水準は秘書全体の平均37.6万円より5.5万円低いです。経験0年どうしで比べると、秘書は32.3万円、記者・編集者・ライターは32.1万円で、差は−0.2万円です。

経験年数ごとの平均月給(全国、2025年)

経験0年

  • 秘書 32.3万円
  • 記者・編集者・ライター 32.1万円

経験1〜4年

  • 秘書 33.9万円
  • 記者・編集者・ライター 30.4万円

経験10〜14年

  • 秘書 38.1万円
  • 記者・編集者・ライター 40.7万円
秘書と記者・編集者・ライターの経験年数別の平均月給(所定内給与額、全区分)
経験年数秘書記者・編集者・ライター
0年32.3万円32.1万円
1〜4年33.9万円30.4万円
5〜9年40.5万円35.1万円
10〜14年38.1万円40.7万円
15年以上40.2万円49.1万円

賃金構造基本統計調査 職種第14表(全国、2025年、男女計)。経験年数はその仕事に就いてからの年数で、0年には新卒も含みます。推計労働者数が100人未満の区分は「公表なし」としています。

都道府県

都道府県ごとの平均月給の差

推計労働者数が秘書・記者・編集者・ライターとも100人以上の21都道府県で比べると、記者・編集者・ライターの平均月給が秘書より高いのは15都道府県、低いのは6都道府県です。秘書から記者・編集者・ライターへの平均月給の差が最も大きいのは熊本県の+21.2万円、最も小さいのは長野県の−9.7万円です。

秘書から記者・編集者・ライターへの平均月給の差(21都道府県、差の大きい順) ▲ 高い ▼ 低い(記者・編集者・ライターの月給−秘書の月給、中央が差0)
  1. 1.熊本県 秘書 22.8万円 → 記者・編集者・ライター 44.0万円※ 差 +21.2万円
  2. 2.広島県 秘書 29.6万円 → 記者・編集者・ライター 50.2万円※ 差 +20.6万円
  3. 3.北海道 秘書 29.5万円 → 記者・編集者・ライター 45.0万円※ 差 +15.5万円
  4. 4.石川県 秘書 26.7万円 → 記者・編集者・ライター 40.8万円※ 差 +14.1万円
  5. 5.京都府 秘書 33.2万円 → 記者・編集者・ライター 45.9万円※ 差 +12.7万円
  6. 6.宮城県 秘書 31.2万円 → 記者・編集者・ライター 40.5万円※ 差 +9.3万円
  7. 7.鹿児島県 秘書 29.7万円 → 記者・編集者・ライター 38.6万円※ 差 +9.0万円
  8. 8.沖縄県 秘書 24.0万円 → 記者・編集者・ライター 32.8万円※ 差 +8.9万円
  9. 9.岡山県 秘書 31.2万円 → 記者・編集者・ライター 37.8万円※ 差 +6.6万円
  10. 10.岐阜県 秘書 27.1万円 → 記者・編集者・ライター 33.4万円※ 差 +6.3万円
  11. 11.大阪府 秘書 35.8万円 → 記者・編集者・ライター 40.1万円 差 +4.3万円
  12. 12.埼玉県 秘書 37.9万円 → 記者・編集者・ライター 41.7万円※ 差 +3.8万円
  13. 13.福岡県 秘書 38.7万円 → 記者・編集者・ライター 40.8万円※ 差 +2.1万円
  14. 14.愛知県 秘書 31.0万円 → 記者・編集者・ライター 33.1万円※ 差 +2.1万円
  15. 15.神奈川県 秘書 35.2万円 → 記者・編集者・ライター 37.1万円 差 +1.9万円
  16. 16.静岡県 秘書 36.7万円 → 記者・編集者・ライター 36.7万円※ 差 ±0.0万円
  17. 17.東京都 秘書 41.9万円 → 記者・編集者・ライター 41.6万円 差 −0.3万円
  18. 18.群馬県 秘書 36.3万円 → 記者・編集者・ライター 35.9万円※ 差 −0.4万円
  19. 19.兵庫県 秘書 29.9万円 → 記者・編集者・ライター 27.7万円 差 −2.2万円
  20. 20.千葉県 秘書 38.3万円 → 記者・編集者・ライター 30.2万円※ 差 −8.1万円
  21. 21.長野県 秘書 42.8万円 → 記者・編集者・ライター 33.2万円※ 差 −9.7万円

両方の職種の推計労働者数が100人以上の都道府県だけを、差の大きい順に並べています。※はどちらかが100〜299人で、年による振れが大きい県です。県名を押すと、その県の記者・編集者・ライターの給料のページに移動します。

よくある質問

秘書から記者・編集者・ライターへの転職について

秘書から記者・編集者・ライターに移ると給料はどう変わりますか?
全国の平均月給(所定内給与額)は秘書が37.6万円、記者・編集者・ライターが40.0万円で、統計上の平均の差は+2.5万円です。記者・編集者・ライターの経験0年の平均は32.1万円なので、秘書から移った直後はこの水準も参考になります。秘書と記者・編集者・ライターの差は統計上の平均で、個々の求人の条件や実際に支払われる額を示すものではありません。
秘書から記者・編集者・ライターは移りやすいですか?
job tag の回答から当サイトが計算した秘書と記者・編集者・ライターの近さは59で、記者・編集者・ライターは秘書から見て3番目に近い仕事です。記者・編集者・ライターで秘書より高い水準が求められる技能・知識のうち、最も差が大きいのは「日本語の語彙・文法」(+37ポイント)です。秘書の経験で記者・編集者・ライターに採用されるかどうかは、求人ごとの条件や資格によって変わります。

関連ページ

データの出典と算出方法

使った統計:職業情報データベース(JILPT/job tag。利用規約 第9条により編集・加工、再集計等の二次利用可)、賃金構造基本統計調査

このページのデータの更新日:

統計表のIDと取得日を見る(4件)
  • 職業情報データベース(JILPT/job tag。利用規約 第9条により編集・加工、再集計等の二次利用可)

    独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年9月23日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成(ver.7.01(2026-06-04 公開))

    job tag ダウンロードデータ ID:jilpt-IPD_DL_description_7_01 公開・更新:2026年6月4日 取得:2026年9月23日

  • 職業情報データベース(JILPT/job tag。利用規約 第9条により編集・加工、再集計等の二次利用可)

    独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年9月23日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成(ver.7.00(2026-03-17 公開))

    job tag ダウンロードデータ ID:jilpt-IPD_DL_numeric_7_00 公開・更新:2026年3月17日 取得:2026年9月23日

  • 賃金構造基本統計調査

    職種第14表 職種(小分類)、性、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421129 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月23日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421195 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

出典:独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年9月23日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年9月23日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

近さ(当サイト算出):job tag の全職業でスキル39項目・知識33項目をそれぞれ標準化し、職種ごと(対応する job tag の職業の平均)にスキル・知識それぞれの平均を引いた値の相関(余弦)をとったものです。

データの出典と算出方法の詳しい説明

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